はじめに

昨今では、新型コロナウイルスの影響などによりメンタルヘルスの不調が危ぶまれています。

厚生労働省のデータによれば、患者数は近年大幅に増加しており、平成26年は392万人、平成29年では400万人を超える患者数が報告されています。

多いものから順に見ていくと、うつ病や不安障害、統合失調症、認知症などが具体的な疾患名として挙げられています。

しかしながら、これらはあくまでも医療機関を受診した患者数の報告です。

症状があっても、「まさか自分が精神疾患に罹るなんて」と思い受診できない人もいらっしゃるのではないでしょうか？

それだけ、心の問題はデリケートであり他人には知られたくないものですよね。

自身のメンタルヘルスケアを行うことができたり、部下のメンタルヘルス管理を行うことができる「メンタルヘルス・マネジメント検定」とは、いったいどのようなものなのでしょうか？

検定試験の内容や実際の資格の活用例など詳しくご紹介していきますので、最後までお付き合いくださいね。

1 メンタルヘルス・マネジメント検定とは？！

『メンタルヘルス・マネジメント検定』とは、「労働者のため心の健康の保持増進のための指針」（厚生労働省 メンタルヘルス指針 平成18年3月策定、平成27年11月30日改正）を受けて大阪商工会議所・施工会議所が主催している公的資格です。

労働者にとって不可欠である、メンタルヘルスを良好に保つための知識や対処方法を習得できるものなのです。

メンタルヘルスの維持や向上は、もはや“ストレス社会にいる現代人”にとって不可欠といっても過言ではありませんよね。

近年では、過酷な労働やパワハラ、セクハラなどさまざまな悪環境により、最悪の場合は自殺者が出てしまうなど決して目を逸らしてはならない問題が後を断ちません。

ニュースなどでも度々報道されており、胸が痛みますよね。

今や、こうした問題は、労働者本人の問題だけではなく国をあげて取り組むべき問題へと発展しています。
 

〈労働安全法〉

第69条　事業者は、労働者に対する健康教育及び健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るため必要な措置を継続的かつ計画的に講ずるように努めなければならない。

労働者のメンタルヘルスは、労働者本人だけの問題ではなく、事業者や管理監督者においても中長期的視野に立ち、継続的かつ計画的に行われるようにすることが重要です。

また、事業者が労働者の意見を聞きつつ事業場の実態に則した取り組みを行うことも必要とされています。

2 メンタルヘルス・マネジメント検定の受験をお勧めする人はどんな人？！

◆企業に勤める一般社員

◆管理職（管理監督者）

◆企業側（人事労務管理スタッフ及び経営幹部）

「息抜きすれば良いんじゃない？」

「ヨガとか映画鑑賞、旅行なんかはどうかな？！」

確かに、これらもメンタルヘルスケアに役立ち、身近な手段で良い効果が期待できそうな気がしますよね。

“ストレスを溜め込まないようにするにはストレス解消が1番！！”

分かっていながらもなかなか自分自身と向き合い適切に対処していくことが出来ている人は意外と少ないのかもしれませんね。

メンタルの不調は、職場だけではなくプライベートとの状況も相まって複雑に絡み合っていると言われています。

「メンタルを保つための方法は、何となくは理解しているつもりだけど、いまいち正確には理解できていない・・・・」

“脱・自己流”

正確な知識と対処法を習得して、職場だけではなくプライベートにおいても活かしたいという方にはピッタリの知識です！

公的に認められた資格ということもあり、保有していれば企業においても『正しい知識を持った頼れる存在』として重宝されるでしょう。

企業において、一般社員だけではなく管理職や企業側にもお勧めの資格であることが分かりました。

一人一人がメンタルヘルスについて正しい知識を有することで、“イキイキと働ける職場作り”が実現可能と言っても過言ではありません。

企業においても、メンタルヘルスケアを実践できる人材を確保することは、“安定した企業経営”を追求する上では重要なミッションとなっています。

次に、メンタルヘルス・マネジメント検定の受験方法や概要などをみていきましょう。

3 メンタルヘルス・マネジメント検定を受験するにはどうしたらよい？

まずは、メンタルヘルス・マネジメント検定の概要からみていきましょう。

続いて、それぞれのコースの詳細をみていきましょう。

どのような出題内容なのか気になりますよね。

メンタルヘルス・マネジメント検定を主催していているホームページから一部抜粋してご紹介していきますので、ご参考になさってくださいね。

(1) Ⅲ種セルフケアコースとは？

(2) Ⅱ種ラインケアコースとは？

(3) Ⅰ種マスターコースとは？

(3) その他試験の概要について

※最新情報はメンタルヘルス・マネジメント検定試験ホームページにてご確認・問い合わせをお願いします。

参照：メンタルヘルス・マネジメント検定試験ホームページ
https://www.mental-health.ne.jp/

4 メンタルヘルス・マネジメント検定の活用例とは？

メンタルヘルス・マネジメント検定の資格を取得した後、どのように活用することができるのか気になりますよね？

実際に、メンタルヘルス・マネジメント検定を活用している企業や個人の方の声をまとめたものをご紹介しますので、ご参考になさってくださいね。

「健康経営」の実現が可能となる

〜従業員一人ひとりが心身ともに健康で働ける環境を作ることが経営者としての使命

　（某金融機関　理事長）

「活力ある職場を目指して」

〜業務内容や手順の見直等、時間外労働の削減や年次有給休暇の取得率向上につなげ「ワークライフバランス向上」に全社的な取り組みを始めた

　（某薬品会社　人事部長）

「一時的な知識ではなく、職場で実践できる知識が身についた」

〜セルフケアだけでなく、職場の健康管理にも貢献したい

　（某企業　経営管理本部　人事総務部社員）

「自信を持って適切なアドバイスをしていきたい」

〜自ら学んで深めた知識を“縁の下の力持ち”として現場を支えていきたい

　（某企業　人事部　健康管理室　シニアメンター）　

「大学では教えたもらえない多くのことが学べた」

〜精神疾患について間違った知識を持っていたことに気づく事が出来、多くの人がメンタルヘルスケアの知識を持っていた方が良いと感じた

　（某大学　経営学部経営学科　学生）

引用：メンタルヘルス・マネジメント検定試験ホームページ
https://www.mental-health.ne.jp/voice/

このように、さまざまな立場からメンタルヘルスケアの重要性が見て取れます。

企業として、さまざまな立場から網羅的にメンタルヘルスの維持・向上に取り組む事で安定した経営を実現できることは大きなメリットといえます。

又、個人が意欲的に学ぶことで、企業から必要とされる人材になることは間違いありません。

『メンタルヘルス・マネジメント検定』の資格保有者のニーズは、今後益々高まり、注目の資格であると言えるのではないでしょうか。

興味を持たれてこの記事をお読みになられているかと思いますので、この機会に是非チャレンジしてみてはいかがでしょうか？

5 サマリー

真面目な人ほど罹りやすいと言われているのが、精神疾患です。

この「精神疾患」という字面自体をマイナスイメージと感じている方も多いのではないでしょうか？

そのため、気軽に周りに相談したり、職場の人に相談し辛いのかもしれませんね。

『メンタルヘルス・マネジメント検定』に必要な知識を習得すれば、職場だけではなくプライベートでも有効に活用できそうですよね！

6 まとめ

・『メンタルヘルス・マネジメント検定』とは、厚生労働省の「労働者のため心の健康の保持増進のための指針」を受けて大阪商工会議所・施工会議所が主催している公的資格であり、労働者にとって不可欠である、メンタルヘルスを良好に保つための知識や対処方法を習得できるもの。

・『メンタルヘルス・マネジメント検定』の受験をお勧めするのは、メンタルヘルスに関心の深い個人を始めとして、企業内における一般社員・管理監督者・経営幹部である企業側に至るまで幅が広い。

・『メンタルヘルス・マネジメント検定』のには、Ⅰ種（マスターコース）・Ⅱ種（ラインケ　アコース）・Ⅲ種（セルフ ケアコース）の3つのコースがある。

・メンタルヘルス・マネジメント検定の学習で得た知識は、職場だけではなくプライベートで　も有効に活用できる！