専門知識編~大雨災害への対策と海洋上の台風の強度~

専門知識編~大雨災害への対策と海洋上の台風の強度~
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大雨対策は人々の防災において非常に重要です。その為、気象予報士自身もこの大雨災害への対処法を知っておく必要があります。気象予報士を目指すのであれば、是非覚えておきたい知識が満載です。

海洋上にある台風の強度はドボラック法と呼ばれる方法で決められます。これは観測点が海洋上には少ないがために用いられる手法です。この手法は、衛星画像で見られる台風の雲分布の特長を数値化し、あらかじめ統計的に求めていた関係を使って決められます。台風の強度予報とは、台風の最大風速や中心気圧、暴風域の予報を行うもので、温帯低気圧になるかどうかと言う予報も含んでいます。また、この時数値予報モデルが格子点上で計算するがために、中心付近の等圧線が混んでいる台風が表現しにくい為、予報期間が長くなるほど中心付近の気圧は実際より高くなる傾向がある事も知っておく必要があります。この為、台風の強度予報は進路予報よりも難易度が高いと言われています。これを鑑みて、平成21年度に進路予報は72時間先から5日先までに延長しましたが、強度予報は48時間までしか発表していません。

台風までには発達していない熱帯低気圧であったとしても、強風や大雨による災害をもたらす事は当然あります。熱帯低気圧は局所的に強風を吹かせる可能性があるためです。また、台風による強い風が山岳に吹き付けた場合、その山岳の風下ではフェーン現象が起こって乾いた強風が吹き、気温が上がって大火災の起こる危険性が高くなります。

次に、大雨災害への対策について述べていきます。大雨は土砂災害や洪水などの被害を引き起こす可能性があります。そして、大雨警報には実はこれらの情報も合わせて発表されているのです。平成22年度より、大雨警報は大雨警報(土砂災害)や大雨警報(浸水害)などに変わっているのです。大雨によって引き起こされる土砂災害は、地中に多量の水分が含まれていると発生し易いです。多量の水分が地中に残っている為、大雨が降っている最中だけでなく、大雨が止んだ後にも土砂災害は発生する事があります。続いて、洪水は災害発生現地よりも河川の上流の降雨に注意が必要です。川は常に流れており、下流になるほど水量が多くなってくるからです。洪水予報にはその河川流域全体に渡る降雨の実況監視と予測が重要となる事も合わせて覚えておきましょう。尚、気象庁が単独で行う一般の利用の為の洪水予報と国土交通省と気象庁が共同で行う指定河川洪水予報、都道府県と気象庁が共同で行う指定河川洪水予報がある事も覚えておきましょう。
 

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