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条文知識は予備試験からつけておく

司法試験予備試験では知識が重要ですが六法を全部丸暗記するわけではなく、メリハリをつけた勉強が必要です。

司法予備試験までに、試験に出る条文知識のみを身につけておく

司法試験に合格するためには、六法を丸暗記しないといけないのでしょうか?
答えは、否です。

六法の丸暗記は不要

司法試験や司法予備試験に合格するために、六法を丸暗記する必要はありません。

たしかに、予備試験でも司法試験でも、短答式でも論文式でも、どれにおいても六法に載っている条文は知っておく必要があります。特に短答式試験は、本番で六法をみることができないため、かなり細かい知識まで頭に叩き込んでおかなくてはいけないでしょう。(司法試験では、六法の参照が可能です!

例えば、条文問題の比重こそ科目によって異なるものの、単純に条文の正誤問題が出題されますし、会社法に至ってはほぼ全部が条文問題です。
条文が苦手では合格出来ない、と言っても過言では無いでしょう。

しかし、司法試験に出ないような条文まで覚える必要はありません

 

条文対策のコツ

条文対策のコツは、予備校のテキストや参考書を利用することです。

予備校のテキストや参考書に書かれているような、覚えるべき条文や文言を覚えましょう。

では、いつまでに条文の知識をマスターすればよいのでしょうか?
 
それは、予備試験を受ける段階までです。予備試験までに条文知識をマスターしておけば、司法試験で楽に短答式を突破出来るだけでなく、論文式により集中して取り組めるのです。

予備試験の場合短答式が5月に、論文式が7月に行われますから、まずは短答式に集中して取り組まなくてはいけません。
5月には必要な条文知識が正確に暗記出来ている状態に準備しておかなくてはならないのです。

さらに、司法試験の場合は、もっと大変です。

短答式と論文式が5月に同時開催されるので、準備がとても大変なのです。短答式試験が終わってから条文知識を入れる暇などありません。

そのため、法科大学院ルートの人たちは一気に求められる知識が多いため苦労することになりますが、予備試験ルートならばその大変さを軽減出来ます。予備試験ルートでは前年に短答式の合格水準をクリアしていて、それだけの条文知識を備えているため、司法試験の短答式では事実上、合格率100パーセントと言って良いでしょう。

 

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